インタビュー・コラム

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掲載日:2022年1月21日

一般社団法人TMG本部・戸田中央医科グループ

働く女性を応援したい企業 File2

会社概要

一都四県下に 29 の病院と 6 つの老人保健施設のほか、特別養護老人ホーム、 クリニック、訪問看護ステーション、健診センターなど、計120 カ所以上の関連事業所を展開する戸田中央医科グループ(TMG)。今年8月に創立60周年を迎える同グループでは現在、16,125名の職員が勤務している(2021 年 9 月末日現在)。そのうち、約7,500名の看護・介護職員を統括しているのが本田民子看護局長。トータルヘルスケアを軸に、良質の医療・介護を目指している。

  • 看護局長
    本田 民子(ほんだ たみこ)さん

ホームページhttps://www.tmg.or.jp

早期より保育室を整備

私たちの職場では、子育てしながら働きたいスタッフを支援するための一つとして、開設時から保育室を併設・整備してまいりました。併設が難しい小規模病院や施設の場合は、通園のための補助金を導入することで、小さなお子さんがいるスタッフも安心して働ける環境づくりをしております。早期に実現できたのは民間病院の良さであり、会長の理解があったからこそだと思います。

さまざまな働き方が選べる環境

                    

出産した女性は、産休・育休を約1年間取得し、育児に専念していただきます。復職後も柔軟な働き方が可能で「時短で働きたい」「週 3 日、もしくは週 4 日で働きたい」「夜間だけ働きたい」など、ライフサイクルに合わせて対応できる体制が整っています。共働きが増えてきた影響で、最近では男性の育休取得も増えてきました。職場には若手からベテランまで、さまざまな年齢層のスタッフがいますので、その人の能力や人間性、やる気を評価し、活気ある職場を目指しています。

仕事・育児の両立が求められる時代に応えた支援

私自身は、仕事を辞めて家庭に入るということは考えておりませんでした。女性はもっと自立すべきだと思います。女性が自分の意志を示して、夫婦がお互いを認め合い協力し、支え合うことが重要です。そのような環境は女性が永く働き続けられることにもつながります。また、家事全般においても家族がお互いをもっと支え合うべきでしょう。父親でも洗濯をしたりご飯を作ったり、子供の送り出しをする――ということが当たり前になってくれることを期待したいですね。このようなことは、子供の教育面でも良い効果があると思います。

少子高齢化が進む現状のなか、女性がもっと社会進出していくことが、今後の日本の成長につながると思います。子供を育てながら働くということが当たり前になり、そしてそれを実現するための環境の整備を、社会全体でも進めていくことが重要と考えます。

キャリアを途絶えさせない制度づくり

                    

当グループは自分の目標を明確化して、段階的にキャリアアップできる制度を設け、さらに連動した研修や指導がなされています。その流れの中で、最終的に管理コースか、あるいは専門性に特化していくのかを自分自身で考えながらキャリア形成していけるよう支援しております。

近年、出産をする女性の高齢化が目立ち、第一子の出産時の年齢も年々高くなっています。経験を積んだいわゆる中堅といわれる看護・介護職の出産・育児による一時的な職場離脱は大きな損失となります。なかには非常勤に勤務形態を変更するという状況が発生しています。そのようななかでも、管理者に昇進できるチャンスを提供し、勤務可能な範囲のなかで最大限の力を発揮していただける支援も行っています。必要な研修を受講するとともに現場では豊富な経験を積んでいくことで、指導者として、さらには管理者・専門職としての成長へとつながります。途絶えることなくキャリアアップしていくようなシステムの構築は非常に大事であり、モチベーションを維持できる職場環境の整備が重要と考えます。

最終的に重視するのは人間性

                    

医療の現場で働く人の一番大事な条件が何かと問われれば、「人間性」と答えます。医療現場では“患者さまに寄り添う”という言葉をよく耳にしますが、これに応えられるのは豊かな人間性だと考えます。知識や技術の基礎は学校で学び、さらに現場で経験していくことで身に付きます。その土台となるのはやはり人間性です。

医療・介護の現場は命を救い、そして患者さまや施設利用者さまの“回復したい”という想いを支え、また、人生の最期の時をどう迎えるかということへの支援ができる役割とやりがいが看護・介護の大きな魅力です。

どんな仕事でも一生懸命努力し、継続することがやりがいにつながります。

当グループは医療・介護の現場で働きたいと考える人たちを継続して支援できるよう努力してまいります。

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