「埼玉県学力・学習状況調査」のデータ分析結果について

　県教育委員会では、平成27年度から「埼玉県学力・学習状況調査」を実施しています。

　本調査の結果を活用し、児童生徒の学力向上のための指導改善を進めるため、今年度は、平成27年度及び28年度の調査データについて、慶應義塾大学SFC研究所へ分析を委託しました。

　この度、分析結果について報告を受けましたので、その内容についてお知らせいたします。 

分析結果概要

1　「子供一人一人がしっかり考え、学び合い、問題を解決するような授業」をより実践することと、子供が以下のような「学習方法や態度」をよりとることは、関係があります。

　・学習計画を立てるなど、計画的に学習する取組

　・繰り返し「ノートに書く」「声に出して読む」など、大切なところを身に付ける学習の取組

　・分からないところも諦めずに継続して学習するなど、「苦手な感情」などを克服して学習する取組

2　子供が以下のような「学習方法や態度」をよりとることと、学力の向上は、関係があります。

　・学習計画を立てるなど、計画的に学習する取組

　・学習した内容を自分の言葉で置き換えたり、説明したりするなど、より自分の理解を深める学習の取組

　・分からないところも諦めずに継続して学習するなど、「苦手な感情」などを克服して学習する取組

3　「子供一人一人がしっかり考え、学び合い、問題を解決するような授業」をより実践することと、「自分の感情をコントロールして行動できるなどの力」は、関係があります。

4　「自分の感情をコントロールして行動できるなどの力」と学力の向上は、関係があります。

 

【1から4の結果から】

　「子供一人一人がしっかり考え、学び合い、問題を解決するような授業」は、「子供の学習方法や態度」の改善や、「自分の感情をコントロールして行動できるなどの力」の向上を通じて、学力を向上させている可能性があることが分かりました。

 

　※報告書の概要や研究者から実際に提出された報告書は次のホームページを御覧ください。

　リンク切れのため削除しました。　

分析結果を踏まえた今後の方向性

　上記の結果を踏まえて、学校で「子供一人一人がしっかり考え、学び合い、問題を解決するような授業」を実践する際は、「子供の学習方法や態度」の改善や「自分の感情をコントロールして行動できる力」の向上が図られているかといった点に着目した授業の充実・改善ができるよう、市町村教育委員会や学校を支援していきます。

参考

1　分析の目的

　「埼玉県学力・学習状況調査」のデータを、統計学や教科教育の専門的な視点で分析することで、児童生徒の学力向上に効果的な指導改善を進める。

2　分析の委託先

　学校法人慶應義塾　慶應義塾大学SFC研究所

3　分析代表者

　慶應義塾大学総合政策学部　中室　牧子　准教授

4　分析したデータ

　平成27年度及び平成28年度の「埼玉県学力・学習状況調査」の結果

　・平成27年度　 小学校　 708校　150、310人分
　 　 　              中学校　 360校   148、013人分

　・平成28年度　 小学校　 708校　149、227人分
　 　                  中学校　 356校　146、323人分

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